Slackbotは、Slackに元からある自動応答の機能だと受け取られがちです。しかし現在の仕様でいえば、Slackbotとは、Slackの履歴やファイル、連携したSalesforceのデータを調べて答える、利用者個人に付くAIエージェントのことです。そのため、社内から「Slackbotで足りるのか、Agentforceで組むべきなのか」という質問が出たときに、どちらの話をしているのかがかみ合わなくなります。
そこで本記事では、Slackbotでできることと使える条件、参照する情報の範囲、そしてAgentforceとの使い分けを解説します。なお、Slackbotは提供されるプランと機能が動きやすいため、本記事の仕様はすべて2026年9月時点でSlackのヘルプを開いて確かめた内容にもとづいています。自社で使えるかどうかは、契約しているプラン名を確かめたうえで、該当するヘルプのページを見る順番で確認してください。
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この記事を書いた人
合同会社クロスコムの代表｜専門商社にて7年間のBtoB営業を経て、マーケティング業界に参入。現在はSalesforce公式コンサルティングパートナーとして、ソリューション営業の業務プロセスに特化したAgentforce導入・定着支援と、Agentic CRM設計支援を提供している。Salesforce認定アドミニストレーター・Sales Cloudコンサルタント・Marketing Cloud Account Engagement スペシャリスト。
【2026年9月時点】Slackbotでできる5つのこと
Slackbotの話が社内で出るとき、想定されている内容は人によって違います。定型文を返す従来の機能を思い浮かべる人もいれば、生成AIの検索を想像する人もいるはずです。まず何ができるのかをそろえておかないと、使う場面の議論に入れません。ここからは、産業用照明を販売する会社の例を交えて解説していきます。従業員150名、営業18名、営業事務3名、情報システム1名という体制で、SlackとSalesforceを運用してきた企業です。この企業は説明のための架空の設定であり、実在の企業ではありません。そこでここでは、2026年9月時点でSlackbotができる5つのことを解説します。
こと①Slackの履歴とファイルを調べて答える
1つ目は「Slackの履歴とファイルを調べて答える」ことです。過去のやり取りや共有されたファイルを検索し、質問への答えをまとめて返します。
この機能が中心にあるのは、日々の連絡がSlackに集まっている組織ほど、探す作業に時間を使っているからです。どのチャンネルで話したかを思い出す作業は、答えそのものより時間がかかります。
この販売会社では、営業が日中の連絡をすべてSlackで行っており、会議の前に過去のやり取りを探すのに1件あたり20分かかっていました。探す対象が特定の顧客との会話に限られていても、チャンネルをまたいで残っているためです。
読み取れるファイルの種類と大きさには決まりがあり、canvasやCSV、PDF、画像が対象になります。この範囲を超えるファイルは検索の対象に含まれないため、社内の資料をすべて読ませる用途とは異なります。
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Slackbotは、Slackの履歴とファイルを調べて答えるところから、繰り返しの作業までを受け持ちます。
こと②Salesforceのレコードを更新する
2つ目は「Salesforceのレコードを更新する」ことです。Salesforceの組織をSlackへ連携しておくと、Slackを離れずにレコードの作成や更新を指示できます。
更新まで任せられる点が、検索だけの仕組みとの違いになります。商談の後に画面を切り替えて入力する手順が省ければ、記録が後回しになる状況を減らせます。
この販売会社では、商談の記録を夕方にまとめてSalesforceへ入力しており、その日のうちに記録が入った割合は55%にとどまっていました。入力そのものが難しいのではなく、移動中や商談の合間に画面を開く手間が理由でした。
ただし、どのレコードにどこまで書き込めるかは、接続する設定で決まります。何を許すかを決めずに接続すると、意図しない更新まで通る状態になりかねません。
こと③決まった作業を繰り返し実行する
3つ目は「決まった作業を繰り返し実行する」ことです。回数やスケジュール、期日を指定して、同じ作業を繰り返し行わせます。
繰り返しの指定が効くのは、報告や確認のように内容が変わらない作業が定期的に発生するからです。毎回同じ指示を出す手間がなくなれば、担当者は結果を見る作業だけに集中できます。
実行の回数には上限があり、各タスクは1日に最大3回までと決まっています。常時の監視のように何度も動かす用途は想定されていないため、頻度が要る処理は別の仕組みで組む必要があります。
手順が何段階にもまたがる作業については、スキルとしてまとめて指示する形も用意されています。産業用照明の販売会社では、新しい取引先へ渡す案内資料づくりがこれに当たり、決まった時刻に動かす繰り返しの設定とは別の扱いにしました。
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こと④ファイルを読んで要約する
4つ目は「ファイルを読んで要約する」ことです。共有されたPDFや表計算のファイルを読み取り、内容を要約して返します。
要約を任せる価値は、読む前に中身の見当をつけられる点にあります。長い資料が共有されたとき、自分に関係する部分があるかどうかを先に知れれば、読む順番を決められます。
この販売会社では、仕入先から届く製品の仕様書がSlackで共有されており、営業は必要な項目を探すために全体へ目を通していました。要約を先に読む形にしてから、確認する箇所を絞れるようになっています。
読み取れる大きさには上限があり、PDFであれば最大4.5MBまたは100ページが目安です。これを超える資料は、分割して共有しなければ対象になりません。
こと⑤複数の情報源から調査レポートを作る
5つ目は「複数の情報源から調査レポートを作る」ことです。チャンネル、ファイル、Salesforceのデータ、接続したMCPサーバーまでを横断して調べ、引用元つきのレポートを返します。
横断の調査が別に用意されているのは、単発の質問への回答とは処理の重さが違うからです。範囲を広げて調べる分、結果が返るまでに時間がかかります。
この調査には最大10分ほどかかる場合があると案内されています。会議の場でその場の質問に答えさせる使い方には向かず、準備の段階で依頼しておく使い方に合います。
ウェブを調べる範囲は管理者の許可に左右されるため、許可していない組織では社内の情報と連携したSalesforceのデータだけが対象になります。産業用照明の販売会社は、この調査を月末の商談の振り返りに限って試しており、日々の質問には使い分けています。
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SlackbotかAgentforceか、どちらで組む？3軸
ここまで、Slackbotでできる5つのことを整理してきました。では、同じような作業をAgentforceでも組める場合、どちらを選べばよいのでしょうか。判断の軸は3つあり、機能の多さではなく、誰のために動くかという点から分かれます。産業用照明の販売会社でも、会議前の要約を個人の道具として使うのか、営業18名の業務の手順として組むのかで、営業の責任者と情報システムの担当者の見方が分かれていました。そこでここでは、SlackbotとAgentforceのどちらで組むかを決める3つの軸を解説します。
| 観点 | Slackbot | Agentforce |
|---|---|---|
| 誰のために動くか | 利用者個人 | 業務・組織 |
| 参照できる範囲 | 本人が見られる情報 | 設計で決めた範囲 |
| 作り込みの度合い | 設定して使う | 条件を定義して組む |
| 動く場所 | Slackの中 | Slack・Web・電話ほか |
軸①個人のために動くか業務のために動くか
1つ目の軸は、個人のために動くか業務のために動くかです。Slackbotは利用者個人に付き、その人が見られる情報の範囲で答えます。業務の手順として全員に同じ処理を行わせる仕組みとは、前提が異なります。
この違いが最初の軸になる理由は、個人に付く仕組みでは、担当者ごとに結果が変わりうるからです。同じ質問をしても、参加しているチャンネルが違えば答えの材料が変わります。
たとえば、この販売会社で営業が過去のやり取りを調べる場面では、本人が参加した商談の会話が対象になるため、個人に付く形で不都合はありませんでした。一方で、問い合わせへの回答を全社で統一したい場面では、担当者によって答えが変わる状態は避けなければなりません。
Slackの中でAgentforceのエージェントを使う形もあり、その場合はSlackでAgentforceを使う構成になります。個人の道具として使うか、業務の窓口として置くかで、選ぶ側が変わります。
Slackbotは個人のために動き、業務の手順を決まった形で流すならAgentforceで組みます。
軸②どこまで作り込むか
2つ目の軸は、どこまで作り込むかです。Slackbotは設定して使い始める形が中心で、処理の手順を細かく定義する用途は想定されていません。
作り込みの度合いが軸になるのは、業務の規則を反映しようとするほど、定義すべき条件が増えるからです。承認の要否や例外の扱いを組み込む場合、指示文だけでは表現しきれません。
この販売会社の場合、会議前の要約や記録の更新は、指示の文面を決めるだけで運用できました。しかし、見積の金額によって承認の相手を変えるような処理は、条件を定義できる仕組みが必要になります。
呼び名が似た製品が並ぶため、位置づけの整理にはSalesforce AIの呼び名を確かめておくと、社内の議論がかみ合いやすくなるでしょう。
軸③Slackの外でも動かすか
3つ目の軸は、Slackの外でも動かすかです。SlackbotはSlackの中で動く仕組みであり、Webサイトの問い合わせ窓口や電話の応対には使えません。
動かす場所が軸になるのは、顧客との接点をどこに置くかで選択肢が決まるからです。社内の道具として使うのか、社外からの問い合わせを受けるのかで、必要な仕組みは変わります。
この販売会社では、社外からの問い合わせはWebフォームとメールで届いており、その対応をSlackbotで受けることはできません。社内の作業を速くする目的に限って使う判断をしています。
このように、3つの軸はいずれも機能の優劣ではありません。誰のために、どこまで作り込み、どこで動かすかという、用途の違いで分かれます。
誰が使える？Slackbotを使える3つの条件
ここまで、Agentforceとの使い分けを整理してきました。ただ、使い分けを決めても、自社の契約で使えなければ検討は進みません。Slackbotが使えるかどうかは3つの条件で決まり、いずれも社内で確かめられます。産業用照明の販売会社では、情報システムの担当者が管理画面でプラン名と利用の設定を確かめるところから始め、営業4名で試す範囲を決めるまでに社外への問い合わせはしていません。そこでここでは、Slackbotを使える3つの条件を解説します。
条件①ゲスト以外のメンバーであること
1つ目の条件は、ゲスト以外のメンバーであることです。Slackbotはゲスト以外のメンバー全員が対象になっており、外部の協力者として参加している人は含まれません。
メンバーの種別が条件になるのは、Slackbotが本人の見られる情報を前提に答えるからです。ゲストは参加できるチャンネルが限られており、前提とする情報の範囲が異なります。
この販売会社では、仕入先の担当者をゲストとして招いているチャンネルがありました。Slackbotの利用を検討する対象は自社のメンバーに限られ、ゲストは最初から外して考えています。
使えるAI機能は、契約しているプランとメンバーの種別、管理者による制限の3つで変わるとも案内されており、メンバーの種別はその最初の条件にあたります。この販売会社が試す対象を営業4名に絞れたのも、種別の判断で迷う余地がなかったためでした。
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条件②対象のプランを契約していること
2つ目の条件は、対象のプランを契約していることです。Slackbotは、新しいバージョンのビジネスプラスプランとEnterprise+プラン、またはレガシービジネスプラスプラン、Enterprise Selectプラン、Slack AIアドオンつきのEnterprise Gridプランで利用できると案内されています。
プラン名が細かく分かれているのは、移行の時期にあたるためです。同じ「ビジネスプラス」でも新しい版とレガシー版で扱いが異なり、名前だけでは判断できません。
フリープランとプロプランでは、Slackbotを限定的にプレビュー利用できる場合があるとも案内されています。確かめる順番は、自社の管理画面でプラン名を見てから、該当するヘルプのページを開く形が確実です。
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Slackbotを使えるかどうかは、メンバーの種別と契約しているプラン、管理者の許可で決まります。
条件③管理者が利用を許可していること
3つ目の条件は、管理者が利用を許可していることです。既定では全メンバーが使える状態ですが、オーナーや管理者が利用の範囲を制限できます。
管理者の設定が条件に入るのは、機能ごとに許可を分けられるからです。利用そのものを許しつつ、特定の操作だけを止める設定も選べます。
この販売会社では、情報システムの担当者が1名で管理しており、まず営業4名に限って試す形をとりました。全社へ広げる前に、どの操作を許すかを決める時間を確保するためです。
利用の可否は「全員」か「該当するメンバーなし」から選ぶ形で、あわせてcanvasの作成と編集、検索結果へのファイルの表示、ウェブの検索を個別に決められると案内されています。この販売会社は、個別の設定を先に固めてから利用者を広げる順番をとりました。
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このように、3つの条件はいずれも管理画面とヘルプで確かめられます。使えるかどうかの判断に、外部への問い合わせは必要ありません。
Slackbotが参照する情報の3つの範囲
ここまで、使える条件を確かめてきました。次に決めておきたいのは、Slackbotが何を見て答えるのかという範囲です。範囲を誤解したまま導入すると、答えの内容に対する評価がぶれます。答えが物足りないという評価と、そもそも参照できない情報を尋ねていたという状態は、利用者の側から見ると区別がつきません。産業用照明の販売会社が試験の前に営業18名へ説明したのも、この参照の範囲でした。そこでここでは、Slackbotが参照する情報の3つの範囲を解説します。
範囲①本人がアクセスできる情報だけを見る
1つ目の範囲は、本人がアクセスできる情報に限られる点です。参加していないプライベートチャンネルやDMの内容は、答えに含まれません。
この仕組みが前提になるのは、権限を超えた情報が回答として出てしまう事態を防ぐためです。検索の範囲が本人の権限と一致していれば、Slackbotを通じて見える情報が増えることはありません。
この販売会社では、営業ごとに担当する地域のチャンネルが分かれていました。同じ質問をしても、担当外の地域の情報は答えに出てこないため、結果が人によって変わる点を先に共有しています。
権限の設計そのものは、見てよい範囲の考え方と共通します。Slackbotを入れる前に、権限の設定が実態と合っているかを確かめておくとよいでしょう。
Slackbotが答えに使えるのは、本人がSlackの中で見られる情報だけに限られます。
範囲②ウェブの検索は管理者が許可したときだけ
2つ目の範囲は、ウェブの検索です。既定では、Slackbotは回答を作るときにウェブを検索できない設定になっており、管理者が許可して初めて対象に加わります。
既定で無効になっているのは、社外の情報を取り込むことに伴う判断が要るからです。許可すると、データが特定の認定の境界外へ送信される可能性があるとも案内されています。
この販売会社では、ウェブ検索を許可しない設定のまま試験を始めました。社内の情報だけで答えられる用途に限れば、外部へ出る経路を増やす理由がないためです。
許可する場合でも、リンクを開く前に警告を表示する設定を選べるとも案内されています。この販売会社は、社外の情報が要る調べものについては、従来どおり担当者がブラウザで確かめる運用を残しました。
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範囲③接続したSalesforceの組織に限る
3つ目の範囲は、接続したSalesforceの組織です。Slackbotが参照できるのは連携した組織のデータで、接続していない組織の情報は対象になりません。
組織の単位で範囲が決まるのは、アクセスを特定の組織に制限する設定が用意されているためです。複数の組織を使い分けている場合、どの組織へつなぐかを選ぶことになります。
この販売会社はSalesforceの組織を1つだけ運用しており、選択の迷いはありませんでした。一方で、検証用の組織を別に持つ企業では、接続先を誤ると答えの内容が実態と合わなくなります。
Salesforceの組織を連携している場合、Slackbotのアクセスを特定の組織に制限し、レコードのアクションの設定を管理できるとも案内されています。答えの精度を評価する前に、3つの範囲が想定どおりに設定されているかを確かめる順番になります。
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4ステップ｜SlackbotをSalesforceにつなぐ
ここまで、参照する情報の範囲を整理してきました。Salesforceのデータを使う場合は、接続の作業が別に必要で、手順は4つに分かれています。最初の3つは接続の準備にあたり、最後の1つで何を許すかを決める形になっており、書き込みの範囲もそこで決まりました。自社で構築するので設計レビュー・アドバイザリーだけ頼みたい場合は、この最後の段階だけを外部に確かめてもらう進め方でも足りるでしょう。そこでここでは、SlackbotをSalesforceにつなぐ4つのステップを解説します。
ステップ①Salesforceの組織をSlackに連携する
最初に行うのは、Salesforceの組織をSlackへ連携する作業です。接続はSlackの有料プランで利用でき、SlackbotとSalesforceの双方へのアクセス権が必要になります。
この作業から始めるのは、組織の接続が他のすべての前提になるからです。連携が済んでいなければ、対応づけも、サーバーの選択も進みません。
この販売会社では、情報システムの担当者が1名で作業を進めました。組織が1つであったため、接続の対象を選ぶ判断は必要ありませんでした。
Enterprise GridとEnterprise+のプランでは、特定のメンバーやグループへの付与と、ワークスペースへの割り当てもできる形になっていると案内されています。この販売会社は単一のワークスペースで運用しており、割り当ての検討までは進んでいません。
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ステップ②メンバーのアカウントを対応づける
次に必要なのは、メンバーのSalesforceとSlackのアカウントを対応づける作業です。誰がどのSalesforceのユーザーにあたるかを結びつけます。
対応づけが要るのは、Slackbotが本人の権限でSalesforceを参照するためです。結びつきがなければ、誰の権限で読むかが決まりません。
この販売会社は、試す対象を営業4名に絞ったため、対応づけの作業も4名分で済みました。全社に広げる場合は、入退社のたびに更新する運用を決めておく必要があります。
対応づけが済んでいないメンバーは、Slackbotへ指示を出してもSalesforceのレコードまで届きません。この販売会社では、試験の初週に情報システムの担当者が対象者を洗い出し、抜けがない状態にしてから利用を始めています。
ステップ③標準のMCPサーバーを選ぶ
続いて、標準のMCPサーバーを選んで追加します。用意されているのは、Data 360、SObject All、SObjectの削除、SObjectの書き換え、SObjectの読み取り、Tableau Nextの6種類です。
サーバーを選ぶ作業が独立しているのは、追加した範囲がそのまま操作できる範囲になるからです。必要のないサーバーを足せば、その分だけ実行できる操作が増えます。
この販売会社が追加したのは、読み取りと書き換えに関わるものだけでした。削除に関わるサーバーは、試験の段階では追加していません。
サーバーごとにできる操作の幅は異なり、SObject Allは作成から削除までを広く含む一方、SObjectの読み取りはSOQLでの参照にとどまります。この販売会社が読み取りと書き換えだけを選んだのも、削除の操作を最初から外しておくためでした。
MCPの全体像を先に押さえておきたい場合は、Salesforce MCPの記事で仕組みを整理しています。
ステップ④書き込みを許すツールを確かめる
最後に、接続するツールを確認します。読み取りと書き込みのどちらのアクションが含まれるかを見て、許す範囲を決めてから接続を完了します。
この確認が最後にあるのは、書き込みを許した時点で、Slackからレコードを変更できる状態になるからです。誰がどの操作を実行できるかは、ここで決まります。
この販売会社は、更新の対象を商談の記録に限り、顧客の基本情報は読み取りのみとしました。試験の期間中に想定外の更新が起きないよう、範囲を狭めて始めています。
※参考記事はこちら
SlackbotをSalesforceにつなぐときは、書き込みを許すツールを選ぶところが設計の要点です。
以上が、SlackbotをSalesforceにつなぐ4つのステップでした。
何を任せる？営業の仕事で試す3つの場面
ここまで、接続の手順を見てきました。では、実際に営業の仕事のどこから試すとよいのでしょうか。最初から全員へ広げるより、効果を確かめられる場面に絞るほうが判断しやすくなります。小さく始めたい場合は、スモールスタートで1つの場面に限り、人数も絞って試す形が合うでしょう。ソリューション営業に特化した支援がほしい場合は、商談の準備と記録という営業の工程に沿って試す場面を選ぶと、効果の説明もしやすくなります。そこでここでは、営業の仕事でSlackbotを試す3つの場面を解説します。
場面①会議の前に過去のやり取りを要約させる
1つ目は、会議の前に過去のやり取りを要約させる場面です。特定の顧客との会話を検索し、直近の経緯をまとめさせます。
この販売会社が当初掲げた目的は「会議の準備と商談後の記録をSlackの中で終わらせ、Salesforceの記録の抜けを減らすこと」でしたが、準備には1件あたり20分かかっていました。要約を任せた後、この時間は5分まで縮んでいます。
短縮できた理由は、探す作業と読む作業が分かれたところにあります。担当者は要約を読んでから、必要な箇所だけを元の会話で確認する流れに変わりました。
最初に試す業務をどう選ぶかは、最初の業務の選び方の考え方が参考になります。件数が多く、判断を伴わない作業から選ぶ点は共通しています。
産業用照明の販売会社では、会議前に過去のやり取りを探す時間が1件20分から5分へ縮みました。
場面②商談のあとにレコードを更新させる
2つ目は、商談のあとにレコードを更新させる場面です。商談の内容をSlackで伝え、Salesforceの記録へ反映させます。
この場面を選ぶ価値は、記録の抜けが減る点にあります。入力のために画面を切り替える手順がなくなれば、移動中でも記録を残せます。
この販売会社では、月360件ある商談の記録のうち、その日のうちに入力できていたのは55%でした。Slackから更新できる形に変えた後、この割合は85%まで上がっています。
更新の指示は商談の直後にSlackへ書き込む形にしたため、担当者は移動の途中でも記録を残せるようになりました。反映された内容は本人がSlackの画面で確かめてから次の商談へ移る流れにし、後から見直す手間を増やさない形にしています。
場面③週ごとの報告を繰り返し作らせる
3つ目は、週ごとの報告を繰り返し作らせる場面です。決まった曜日に同じ形式の集計を作らせ、チャンネルへ投稿させます。
繰り返しの指定が向くのは、内容が毎回同じで、作る手間だけがかかる作業だからです。報告の形式が決まっていれば、指示を出し直す必要はありません。
この販売会社では、営業の責任者が週次の進捗をまとめており、その作業をSlackbotへ移しました。試した期間は4週間で、対象は営業4名に限っています。
報告の形式は、商談の件数と次の訪問の予定を並べた一覧に決め、営業の責任者が金曜の午後に内容を確かめる流れへ変えました。形式を先に固めておくと、担当者が指示を出し直す場面もなくなります。
Agentforceの導入・定着支援では、こうした試す場面の選び方から無料相談を受け付けています。詳しくはAgentforce導入・定着支援をご確認ください。
何を決める？任せる前に決める3つのルール
ここまで、試す場面を整理してきました。ただ、試す前に決めておくべきことがあります。産業用照明の販売会社が試験の前に決めたのは、レコードを書き換えてよい範囲、canvasの編集、検索に含めるファイルの3つでした。決めずに始めると、想定していなかった操作が実行され、止める判断も遅れます。ツール設定ではなく業務設計から入ってほしい場合は、この3つのルールを先に決めるところから相談できる相手を選ぶとよいでしょう。そこでここでは、Slackbotに任せる前に決める3つのルールを解説します。
ルール①レコードを書き換えてよい範囲
1つ目は、レコードを書き換えてよい範囲です。どのオブジェクトのどの項目まで更新を許すかを、接続の前に決めます。
範囲を先に決めるのは、書き込みの操作が実行された後では戻す作業が要るからです。読み取りだけであれば影響は残りませんが、更新は記録そのものを変えます。
この販売会社は、更新の対象を商談の記録に限りました。顧客の基本情報や取引先の情報は読み取りのみとし、変更が必要な場合は従来どおり担当者が画面から操作しています。
任せる範囲と承認の線引きは、一任と承認の境界の考え方と重なります。実行後に取り消せるかどうかで線を引くと、判断がぶれにくくなります。
レコードを書き換えてよい範囲は、Slackbotに任せる前に業務の側で決めておきます。
ルール②canvasを編集させるかどうか
2つ目は、canvasを編集させるかどうかです。管理者はcanvasの作成と編集を許可するかどうかを個別に決められます。
この設定を決めておくのは、canvasが共同で使う文書だからです。共有されたcanvasを編集する場合、本人が確認の操作を行うまで反映されない仕組みになっています。
この販売会社では、canvasを議事録として使っており、編集の許可は出していません。作成だけを許し、既存の文書へ手を入れる操作は担当者が行う形にしています。
作成だけを許した場合でも、できあがったcanvasを共同で直す操作は担当者の手元に残るため、議事録の記載が知らないうちに置き換わることはありません。この販売会社は、体裁を整える作業まで任せるかどうかを、4週間の試験を終えてから決める予定にしています。
ルール③どのファイルまで検索に含めるか
3つ目は、どのファイルまで検索に含めるかです。検索結果にファイルを表示するかどうかも、管理者が個別に設定できます。
この判断が要るのは、Slackに共有されるファイルに社外へ出せない内容が含まれる場合があるためです。本人が見られる範囲に限られるとはいえ、検索で見つけやすくなること自体を制限したい場面もあります。
この販売会社では、仕入先との価格に関する資料が共有されていました。検索の対象に含めるかどうかを情報システムの担当者と営業の責任者で決めてから、試験を始めています。
検索結果にファイルを表示しない設定にしても、本人が直接開ける資料であることは変わりません。閲覧の権限まで見直すかどうかは、Slackbotの設定とは別の判断として切り分けるほうが話が進みます。
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導入前によくある3つの誤解
ここまで、決めておくルールを整理してきました。一方で、導入の前に社内で語られる内容には、実際の仕様と食い違うものがあります。産業用照明の販売会社で試験の前に営業から出た質問も、仕様の理解よりも期待の大きさに関わるものが多くを占めていました。誤解を残したまま進めると、試した後の評価もずれます。定着まで伴走してほしい場合は、こうした期待の差を早い段階で埋められる相手を選ぶと、使われない状態を避けやすくなるでしょう。そこでここでは、導入前によくある3つの誤解を解説します。
誤解①入れれば全社の情報を横断して答える
1つ目は、入れれば全社の情報を横断して答えるという誤解です。Slackbotが参照するのは本人がアクセスできる情報に限られ、社内のすべてを見るわけではありません。
この誤解が生まれるのは、検索という言葉から全文検索を想像するためです。実際には、参加していないチャンネルの内容は答えに含まれません。
この販売会社では、担当外の地域の情報も答えに出ると考えていた営業がいました。試験の前に、本人の権限の範囲で答えることを共有し、評価の前提をそろえています。
Slackbotは、連携したSalesforceやワークスペースに入れたアプリ、エンタープライズ検索のデータソースにも届くと案内されていますが、届く範囲はいずれも本人の権限の内側に収まります。
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Slackbotを入れただけでは、全社の情報を横断して答えられる状態にはなりません。
誤解②Agentforceが要らなくなる
2つ目は、Slackbotを入れればAgentforceが要らなくなるという誤解です。個人の作業を速くする仕組みと、業務の手順を決まった形で流す仕組みは、役割が分かれています。
この誤解が起きるのは、どちらも質問に答え、記録を更新できるからです。できることの一覧だけを比べると、重なって見えます。
この販売会社でも、両方を導入する必要があるのかという質問が出ました。社内の作業はSlackbotで速くし、顧客への回答のように手順を統一すべき業務はAgentforceで組むという整理をしています。
整理の手順として、この販売会社は営業の業務を一覧にしたうえで、担当者ごとに結果が変わってよい作業と、誰が実行しても同じ結果でなければならない作業に印を付けました。印の分かれ方が、そのままどちらの仕組みで受けるかの割り当てになっています。
誤解③設定しなくても書き込みまで任せられる
3つ目は、設定しなくても書き込みまで任せられるという誤解です。Salesforceへの書き込みは、組織の連携とアカウントの対応づけ、サーバーの追加とツールの確認を経て初めて使えます。
この誤解が残ると、導入の計画が実態より短く見積もられます。接続の作業は情報システムの担当者の工数として見込んでおく必要があります。
この販売会社では、接続の作業を情報システムの担当者1名が担いました。作業そのものより、何を許すかを決める話し合いに時間がかかっています。
接続を解くときの扱いも先に決めておく必要があり、サーバーを削除すると、Slackbotはそのサーバーのツールへ一切アクセスできなくなると案内されています。この販売会社は、試験を途中で止める判断をした場合の手順もあわせて用意しました。
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作り込みが要る3つの場面
ここまで、誤解の内容を整理してきました。ここからは、Slackbotの範囲を超える場面を確かめていきます。範囲を超えるかどうかの分かれ目は、顧客に向けた回答にあたるか、条件の定義が要る処理か、Slackの外に接点を持つかの3点でしょう。産業用照明の販売会社も、この3点に当たる業務をAgentforceで組む対象として切り分け、社内の作業と同じ枠では扱っていません。そこでここでは、作り込みが要る3つの場面を解説します。
場面①顧客への回答を自動で返す
1つ目は、顧客への回答を自動で返す場面です。Slackbotは社内の利用者に付く仕組みであり、社外からの問い合わせを受ける窓口にはなりません。
この線引きが必要なのは、顧客への回答が会社としての回答になるからです。担当者ごとに内容が変わりうる仕組みでは、統一した回答を返せません。
この販売会社では、Webフォームから届く問い合わせへの一次回答を検討していました。この用途はSlackbotの範囲を超えるため、別に組む対象として整理しています。
問い合わせは営業事務3名の手元にいったん集まる流れになっており、一次回答を返す前に誰が内容を確かめるかまで決めなければ、社外へ出す文面の責任が定まりません。この販売会社は、その確認の担当を決めるところから設計を始めることにしました。
顧客への回答を自動で返す仕組みは、Slackbotの範囲を超えるためAgentforceで作り込みます。
場面②複数の手順を業務の規則どおりに実行する
2つ目は、複数の手順を業務の規則どおりに実行する場面です。承認の要否や例外の扱いを条件として定義する処理は、指示文だけでは表現しきれません。
条件の定義が要るのは、規則が金額や取引先の属性によって変わるからです。どの条件でどの経路を通るかを決めておかなければ、実行のたびに結果が変わります。
この販売会社の場合、見積の金額によって承認者が変わる規則がありました。この処理は指示の文面では表現できず、条件を定義できる仕組みで組む対象になります。
条件を定義できる仕組みであれば、金額の範囲ごとに承認者を分け、例外に当たる取引先だけを別の経路へ回すところまで決められます。産業用照明の販売会社は、この承認の流れをAgentforceで組む対象として一覧に加えました。
場面③Slack以外の窓口でも動かす
3つ目は、Slack以外の窓口でも動かす場面です。Webサイトや電話など、Slackの外に接点を持つ場合は別の仕組みが必要になります。
窓口の数が判断の材料になるのは、同じ内容の回答を複数の場所で返す必要が出るからです。窓口ごとに別々に作ると、回答の内容がそろわなくなります。
この販売会社は、当面の対象を社内の作業に限る判断をしました。社外の窓口へ広げる段階になったときに、改めて組む対象を検討する方針です。
窓口ごとに別々の仕組みを置くと、同じ質問への回答が窓口の数だけ分かれ、内容を直すたびにすべてを追いかける作業が発生します。この販売会社が社外の窓口を後回しにしたのも、回答を1か所で管理する方法を決めるほうが先だと判断したためでした。
急がなくてよい3つの状況
ここまで、作り込みが要る場面を見てきました。逆に、いま急いで導入しなくてよい状況もあります。先に整える対象が残ったまま設定だけを進めると、使われないまま権限の設定だけが増えていき、あとから見直す作業も重くなるでしょう。産業用照明の販売会社はSlackとSalesforceの両方を運用していたため、この3つの状況には当てはまりませんでした。そこでここでは、Slackbotの導入を急がなくてよい3つの状況を解説します。
状況①Salesforceの記録がSlackにつながっていない
1つ目は、SalesforceとSlackがつながっていない状況です。接続していなければ、Slackbotが参照できるのはSlackの中の情報だけになります。
この状況で効果が限られるのは、記録の更新や商談の情報の参照が使えないためです。会話の検索と要約だけであれば、効果は社内の情報量に左右されます。
この販売会社は両方を運用していたため、接続の作業から始められました。片方しか使っていない場合は、そもそもの導入の順番から検討する必要があります。
片方だけを使っている組織では、どちらを先に整えるかで進め方が変わります。Salesforceの利用がまだ始まっていない場合は、商談の記録をどこに置くかを決めるほうが先になり、Slackbotの検討はその後に回すことになるでしょう。
状況②プランの見直しが近く控えている
2つ目は、プランの見直しが近く控えている状況です。Slackbotの利用は契約しているプランで決まるため、見直しの前後で使える範囲が変わります。
この状況で急がないほうがよいのは、移行の時期にプラン名の扱いが分かれているからです。レガシー版と新しい版で条件が異なるため、見直しの内容が決まってから確かめるほうが確実です。
見直しの予定がある場合は、現在のプランでの試験結果が、移行後にそのまま当てはまるとは限りません。試す範囲を限り、判断を急がない形が現実的でしょう。
見直しの時期に試験を重ねると、使えていた機能が契約の変更後に外れる場合があり、評価の前提が入れ替わります。産業用照明の販売会社は、契約の更新までに間があることを確かめたうえで、4週間の試験に入りました。
状況③社内で生成AIを使うルールが決まっていない
3つ目は、社内で生成AIを使うルールが決まっていない状況です。どの情報をAIに渡してよいかの基準がなければ、利用者は判断を個人で行うことになります。
ルールが先に要るのは、Slackbotが本人の見られる情報を対象にするからです。見られる範囲が広い担当者ほど、渡せる情報の判断も重くなります。
この販売会社では、試験の前に対象の情報を商談の記録と社内の連絡に限る取り決めを作りました。仕入先との価格に関する資料をどう扱うかは、この取り決めの中で決めています。この取り決めは、試す範囲を広げるたびに読み直す前提で作られています。
このように、急がなくてよい状況は準備の順番の話です。導入しない判断というより、先に決める対象がある状態だと捉えるほうが実態に合います。
【一問一答】Slackbotに関するよくある質問
ここまでの内容を社内で共有すると、プランや情報の扱い、Agentforceとの関係について、同じ質問が繰り返し出てくるはずです。この販売会社でも、営業の責任者と情報システムの担当がそれぞれの立場から別の疑問を持ち寄っており、なかでもプランの条件と情報の扱いは、打ち合わせのたびに確かめ直された論点でした。そこでここでは、Slackbotに関するよくある5つの質問を、この販売会社の判断とあわせて取り上げます。
フリープランとプロプランでは、限定的にプレビュー利用できる場合があります。通常の利用の対象は、新しいバージョンのビジネスプラスプランとEnterprise+プラン、レガシービジネスプラスプラン、Enterprise Selectプラン、Slack AIアドオンつきのEnterprise Gridプランです。この販売会社は、管理画面でプラン名を確かめてからヘルプを開いています。
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Slackbotが答えに使うのは本人がアクセスできる情報だけで、やり取りは非公開とされ、データはAIのトレーニングに使われないと案内されています。ただしウェブ検索を許可した場合は、データが特定の認定の境界外へ送信される可能性があるとも記載されています。この販売会社は、ウェブ検索を許可しない設定のまま試験を始めました。
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用途が分かれるため、どちらか一方に寄せる判断にはなりません。この販売会社は、社内の作業を速くする用途をSlackbotに任せ、顧客への回答のように手順を統一すべき業務はAgentforceで組む整理をしています。Agentforce側の費用の考え方はAgentforceの料金で解説しており、両方を使う場合はそれぞれの契約を確かめることになります。
各タスクは1日に最大3回までと案内されています。回数やスケジュール、期日を指定して実行させる形になるため、常時の監視のように頻度の高い処理には向きません。この販売会社が設定したのは週ごとの報告で、上限に触れる使い方はしていません。
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送れるメッセージの数と使える機能はプランで異なると案内されています。具体的な上限は「Slackbotの制限とクレジットの使用」のページで確かめる形になり、本記事では確認できた範囲にとどめています。この販売会社は、営業4名で4週間試した範囲では上限に達していません。
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Slackbotは個人の仕事を速くし、業務の手順はAgentforceで組む
Slackbotは、利用者個人に付き、その人が見られる情報の範囲で調べて答えるAIエージェントです。本記事で整理したできること、使える3つの条件、参照する情報の範囲、Salesforceへの接続手順、試す場面、決めておくルール、そして作り込みが要る場面は、自社のプラン名とSlackの管理画面が手元にあれば、製品を決める前に社内で確かめられる内容です。
まず確かめたいのは、自社の契約しているプランで使えるかどうかと、Salesforceへ書き込みを許す範囲をどこまでにするかの2点になります。この2つが決まれば、どの場面から試すかの見当もつくでしょう。なお、提供されるプランと機能は変わりうるため、実際に進める際は本記事の出典に挙げたヘルプのページで最新の記載を確かめてください。本記事の内容を、自社の状況に合わせて実践し、少しでもお役に立てれば幸いです。